「情報漏洩」という概念が存在しない国｜イランで通話もSMSも“最初から全筒抜け”な日常と、市民の超高度なデジタル自衛術

日本で「大手IT企業のサーバーから個人情報が流出」「LINEの委託先からデータが漏洩」といったニュースが流れるたび、SNSは炎上し、経営陣が記者会見で深々と頭を下げます。

しかし、もしこのニュースをテヘランのバザール（市場）や路地裏のカフェで話したら、現地の人々は不思議そうな顔をしてこう尋ねてくるはずです。

「え？ あなたの国では、普段は通信が漏れていない前提で生きてるの？」

日本や欧米において、プライバシー（通信の秘密）は「守られているのが基本で、漏れるのは異常事態」です。ところがイランという国では、この前提が180度ひっくり返っています。「最初からすべて筒抜けなのが自然状態であり、自力で暗号化して初めてプライバシーが生まれる」。これが、8,500万人のイラン人が生きているリアルなデジタル世界線です。

1. 「電話には耳がある」— 街角に根付く盗聴（Shenud）カルチャー

ペルシア語には、古くから親しまれている有名ることわざがあります。

この格言は、スマートフォンの普及した現代イランで、より具体的かつ乾いたスラングへ進化しました。

「گوشی شنود میشه（Gūshī shenūd mīshe：電話は盗聴されている）」

大げさなスパイ映画の話ではありません。タクシーの運転手から大学生、商店街の店主、果てはおばあちゃんに至るまで、イランでは「携帯キャリアを通した普通の電話やSMSは、治安機関（情報省VAJAやサイバー警察FATA）の自動傍受システムに引っかかる」という前提が常識として共有されています。

実際、イランの通信規制当局（CRA）および国営通信インフラ企業（TIC）は、全国の基地局とゲートウェイにディープパケットインスペクション（DPI）機器を配備しており、通話メタデータや平文のSMSテキストは完全に中央集権的に管理されています。そのため、現地の日常会話では驚くほど洗練された「言語的暗号化」が行われます。

2. 電話口の暗号スラング：「緑の客」と「Bia Telegram」

盗聴が日常化している社会で、人々はどうやって会話するのか。答えは「隠語（コードネーム）」と「即時脱出」です。

為替の話は「色」と「天気」で語る

イランではリアル（通貨）の暴落が続いており、ドルや金（ゴールド）への資産防衛が国民的関心事です。しかし、政府は通貨投機を取り締まるため、通常の電話やSMSで「ドル（Dollar）」や「両替（Sarrafi）」という単語を頻繁に使う回線を自動監視対象に指定しています。

そこでバザールの商人や市民が使うのが隠語です：

• 「緑色の客（مهمان سبز / Mehmān-e Sabz）」：米ドル紙幣のこと（ドルの券面が緑色であることから）。「今日、緑の客は何人来る予定だい？」でドルの両替レートを尋ねる。
• 「春（بهار / Bahār）」：イランの法定金貨「バハール・エ・アーザーディー（Bahār-e Āzādī）」を指す符牒。「今年の春は暖かいね」で金貨価格の急騰を匂わせる。
• 「イスタンブールの空模様」：隣国トルコ経由のハンドキャリー資金ルートの安全確認。

少しでも深い話になると飛ぶ決まり文句

家族や友人と通常の携帯通話をしていて、政治、社会情勢、デモ、あるいはちょっとした本音に話題が及んだ瞬間、必ず相手から会話を遮られます。

「Bia Telegram（بیا تلگرام：Telegramに来て）」
「Bro ro Signal（برو رو سیگنال：Signalに切り替えて）」

これはイランのスマホユーザーにとってパブロフの犬のような条件反射です。携帯キャリアの回線から、エンドツーエンド暗号化（E2EE）が施されたメッセンジャーへ即座に退避する。この手順を全員が息を吸うように実践しています。

3. 国家公認「ハラール・ネット」と国産アプリの罠

イラン政府も黙って指をくわえているわけではありません。政府は過去10年以上にわたり数千億円規模の予算を投じ、「国家情報ネットワーク（NIN / اینترنت ملی：通称ハラール・インターネット）」と呼ばれる、国境内で完結する隔離型イントラネットを構築してきました。

政府はこの閉鎖網の中で、公式に認められた国産メッセンジャーアプリの普及を強力に推し進めています：

• Bale（バレー）：政府系銀行（Melli Bank）が支援する決済連動メッセンジャー
• Eitaa（イーター）：TelegramのUIを酷似させた国産クローン
• Rubika（ルビカ）：動画配信・SNS統合スーパーアプリ
• Soroush（ソルーシュ）：国営放送局（IRIB）系列の公式アプリ

普及を促すため、政府は「国産アプリを使うならモバイル通信料を半額または無料にする」「公共料金の支払いや行政手続きができる」という強烈な飴を与えました。経済危機で生活が苦しい市民にとって、通信料半額は大きな魅力のはずです。

しかし、イランの若者や知識人はこれらのアプリを徹底的に拒絶しています。なぜなら、各国産アプリのプライバシーポリシーには「国家治安機関や司法当局の要請に応じて通信ログ・メタデータ・暗号鍵を開示する」ことが平然と明記されているからです。

日本で騒がれるような「委託先から第三者に流出した（事故）」ではありません。「最初から中央データベースにインデックスされている（設計）」のです。イラン人にとって、国産アプリに個人情報を入れることは、情報漏洩ではなく「自首」に近い感覚なのです。

4. 【比較表】日本 vs イラン：「デジタル・プライバシー」の根本思想

日本とイランの「通信の安全性」に対するアプローチの違いを整理すると、世界観の差異が浮き彫りになります。

5. 私たち日本人が学ぶべき「海外デジタル自衛」の教訓

「イランの話は面白かったけれど、日本の私たちには関係ない」と思うかもしれません。しかし、それは大きな間違いです。

私たちが一歩日本を出て、中東、中国、東南アジア、あるいは欧米の空港やホテルに滞在した瞬間、私たちは普段守られている「日本の平時モデル」から強制的にログアウトさせられます。

海外の公共Wi-Fiや現地のローカル回線は、暗号化されていない通信を誰でも傍受できる環境にあります。イランの市民社会が20年間かけて培った知恵から、私たちが実践できる自衛ルールは3つあります：

1. 平文のSMSを神聖視しない：SMSは暗号化されていない「絵葉書」です。海外滞在中は、日本の銀行やクレジットカードの認証SMSを受信するだけに留め、重要なやり取りはSignalやTelegramなどのE2EEメッセンジャーに限定する。
2. 出国前に信頼できるVPNを端末に入れておく：現地に到着してからでは、VPNの公式サイトすらブロックされてダウンロードできない国が多数あります。信頼できる高速VPN（NordVPNや国産のMillenVPN）を日本出国前にセットアップしておくことが最大の自衛です。
3. 通信回線の役割を切り分ける（デュアルSIM）：データ通信は現地の安価な旅行eSIM（Airalo等）に逃がし、日本の電話番号はデータローミングをOFFにして受信用に待機させる。

出典・一次参考資料

1. Communications Regulatory Authority of Iran (CRA) 公式規制概要 (https://cra.ir/)
2. Telecommunication Company of Iran (TCI / MCI) 契約条項及び通信規約
3. イラン・イスラム共和国「サイバー犯罪法（قانون جرایم رایانه‌ای）」第52条・通信傍受規定
4. Citizen Lab (University of Toronto) “Tightening the Net: Internet Censorship and Surveillance in Iran” (2023)
5. Tor Project & OONI (Open Observatory of Network Interference) イランネットワーク測定ログ